2013年04月21日

米軍女性兵士に関する中国共産党のプロパガンダ

米軍女性兵士の3割が性的暴行の被害にあったとする説を毎日新聞と人民日報が伝えた。http://mainichi.jp/select/news/20130319k0000m030127000c.html
毎日新聞 2013年03月19日
「米英軍主導の侵攻から20日で10年を迎えるイラクや国際部隊の駐留が続くアフガニスタンに派遣された米女性兵士10+件延べ28万人の3割以上が、上官らから性的な暴行を受けていたことが分かり、米国内で「見えない戦争」と問題視されている。連邦上院の軍事委員会で13日、「軍内性的トラウマ(MST)」と呼ばれる心的ストレスに関する公聴会が初めて開かれた。新たな被害を恐れ沈黙を余儀なくされてきた被害者は「風穴が開いた」と歓迎している。

 カリフォルニア州図書館調査局が昨年9月に発表した実態調査によると、イラクとアフガニスタンに派遣された女性兵士10+件の33.5%が米軍内でレイプされ、63.8%が性的いやがらせを受けたと回答した。国防総省も問題を認めている。軍内での性的暴力は2010年だけで、男性の被害も含め推計1万9000件にのぼる。

 上院公聴会で議長を務めたバーバラ・ボクサー議員は「被害申告が出ているのは17%にすぎない」と指摘。「この問題の公聴会を開くのに10年もかかった。変革の第一歩だ」と意義を強調した。

 イラク戦争中の03年にクウェートに派遣された前後に米国内基地で上官から性的暴力を受けたコーリン・ブッシュネルさん(39)は、公聴会をインターネットの生中継で見ながら「草の根運動で長年取り組んできたことがようやく公に明るみに出た」と興奮した。証言する予定だったが心的外傷後ストレス障害(PTSD)のため断念。議長の言葉に救われた思いがした。

 クウェート派遣前に男性上官からレイプされ、帰還後に女性上官から性的暴力を受けた。「上官を訴えても自分を助けてくれる人がいると思えなかった」。精神的なバランスを崩し、06年に退役。2人の子供がいる家には帰れず、5年近くホームレス生活を続けた。「自分が恥ずかしく、行く場所がなかった」

 05年のイラク派遣中に変死した女性米兵ラベナ・ジョンソンさんの両親が、自殺と断定した軍に「殺害された」と異議を唱えていることを知った。ジョンソンさんの遺体には、殴られ、レイプされたと見られる痕が残っていた。下士官時代のつらい記憶と重なり「彼女の無念を伝えるのが使命」と感じた。昨年夏から3カ月、全米12州の退役軍人組織を巡る行脚に出た。

退役軍人庁の11年の統計によると、ホームレスの女性退役軍人のうち39%が軍内性暴力の被害者だ。市民団体「女性兵士10+件行動ネットワーク」によると、10年に退役軍人庁のPTSD認定基準が緩和されたが、MSTは申請の32%しか認められていない。全体平均は53%だ。

 米国防総省は1月、直接戦闘地域への女性派遣を禁ずる規定の撤廃を発表した。ブッシュネルさんは女性の戦闘任務参加を歓迎しつつ、「今ですら性暴力の告発は難しい。最前線で公正な判断ができるのだろうか」と不安を語った。」【ロサンゼルス堀山明子】

http://j.people.com.cn/94474/7719671.html

「米国防総省は性暴力を、軍の面子、軍側の責任、軍人のプライバシーに関わることから、最も外部に知られてはならない「家の恥」と見なしている。だがそれでも「家の恥」は外部に漏れ続けている。「中国青年報」が伝えた。

 1月にサンダンス映画祭(米ユタ州パークシティ)で初上映されたカービー・ディック監督のドキュメンタリー映画「The Invisible War」は、強烈な反響を呼んだ。米軍内の性暴力被害者の経験と傷に正面から向き合った作品だ。監督の呼びかけ通り、軍に対して政策を見直し、性暴力を敵として、「目に見えない戦争」を戦うよう求める声が次々と上がっている。

 実は米国防総省は20年も前から、軍内に性暴力が存在することを認めている。米軍は1991年の湾岸戦争に史上前例のない3万7000人もの女性軍人を投入。その後、女性軍人の戦闘部隊への派遣を禁じる規定を撤廃した。戦争で女性を例外視しなくなったことで、性関連の事件も後を絶たなくなった。最近の2010年度の場合、女性軍人は20万人に達し、性暴力事件は3158件にまで増加している。

 もちろん、性暴力の原因を単純に女性比率の高さに帰すことはできない。実は米軍は戦争への女性の投入にあたり、その直面する危険について早くから準備も整えている。戦場での女性軍人の危険を減らすため、その持ち場について明確な規定を定めているのだ。ただ、女性軍人の直面する最大の危険が敵ではなく、「戦友」であることを予想していなかっただけだ。

 アフガニスタンとイラクの2つの戦争では、女性兵士は「戦友」からの強姦被害者数が負傷者数を遥かに上回っている。米国防総省退役軍人事務室の調査によると、米軍女性兵士の実に3分の1が服役中に強姦されている。

 米軍は醜態を隠そうと、性暴力事件を「聞くな、言うな」の軍事秘密の1つにした。多くの被害者は暴行に遭っても報告せず、指揮官も知っていても報告しないため、ドキュメンタリーで暴露されたのは氷山の一角に過ぎない。パネッタ国防長官でさえ、2010年度の軍内の性暴力事件は控え目に見ても1万9000件に上るだろうとしている。150万人の軍隊で、約100人に1人が性暴力の被害者というのは、驚くほど高い比率だ。(編集NA)」 「人民網日本語版」2012年2月3日

毎日新聞の記事は、人民網(人民日報)の記事をネタにしたような気がするのだが。時系列と内容から見て、毎日新聞の記事は、人民網(人民日報)の記事の焼き直しに過ぎないと考えられる。少なくとも影響は受けているはずだ。人民日報と言えば、日本のマスコミのバイブルだ。自民党政権になって集団自衛権等が議論されている今、あらためて同じ内容の記事を取り上げる必要があったのだろう。

毎日新聞の記事を書いた堀山明子とはどのような人物なのだろうか?
経歴を見ると↓
「堀山 明子 (ほりやま・あきこ) 所属 毎日新聞社 ソウル支局特派員 経歴 津田塾大学卒業 (在学中、韓国梨花女子大に交換留学) 」
http://9102.teacup.com/motor/bbs/368

この二つの記事とも、米軍女性兵士の3分の1が性的暴行を受けたと主張しているが、ネタになっているのが、どうやら「見えない戦争」と言うドキュメンタリー映画であるらしい。すべてのネタが映画にあるとまでは断言できないが、少なくとも確実な証拠に基づいての主張ではないことだけは想像できる。どうやって調査したのかが何も書かれていないのだから、胡散臭いと言うかキムチ臭いと言うか。

レイプされたと言うには物理的客観的証拠が必要だが、人民日報によれば米軍は性暴力事件に関することを軍事秘密にしたらしい。となれば、物理的客観的証拠を示す事など無理だろう。被害者を自称する女の証言が信用できないのは言うまでもない。

レイプの半数は女のウソである。↓
http://urayamaneko.seesaa.net/article/219186687.html

心的外傷後ストレス障害(PTSD)のため、証言できないと言うのも怪しい。裁判で偽証すれば偽証罪に問われるし、告訴したこと自体が虚偽申告罪に問われる。そのため性犯罪でっちあげ女は告訴を取り下げている。心的外傷後ストレス障害(PTSD)のため、証言できないと言うのも告訴を取り下げた言い訳として使える。ウソをついてるわけではなく、心的外傷のせいで証言できないと言うわけだ。

人民日報、毎日新聞とも、確実な証拠に基づいて、「米軍女性兵士の3分の1が性的暴行を受けた」と主張しているわけではない。米軍に対するマイナス・イメージの形成が彼らの目的であろう。ここでイメージ造りのために映画が重要な役割を果たしていることに注目すべきだ。

>サンダンス映画祭(米ユタ州パークシティ)で初上映されたカービー・ディック監督のドキュメンタリー映画「The Invisible War」は、強烈な反響を呼んだ。

堀山明子は「中国のハリウッド戦術」と題して以下のような記事を書いている。

「TCLは中国最大の薄型液晶パネルメーカーだ。。
 さっそくTCLは米中共同製作のSF映画「アイアンマン3」(4月公開)に出資し、映画館をロケ地に誘致。1月下旬に大通りを通行規制して撮影を行った。タイアップ広告の形で、映画の場面にはTCL商品が使われるという。中国企業側の要求か定かではないが、原作では中国人だった悪役の親玉が、映画では英国人に変わった。
 中国企業が前面に出て映画をつくるのでなく、部分出資で少しずつ好印象を浸透させていく。そして、気づいた時には中国好きに。文化摩擦を最小限に抑える巧みな戦略かもしれない。」

http://mainichi.jp/opinion/news/20130225k0000e070183000c.html

堀山明子は中国企業の目的が中国製品を売ることであると書いているのだが、目的はそれだけではなさそうだ。
「原作では中国人だった悪役の親玉が、映画では英国人に変わった。」
英国は米国の最大の同盟国で、アヘン戦争の当事国でもあり、香港を長期にわたって支配してきた国である。

「原作では中国人だった悪役の親玉が、映画では日本人に変わった。」となるのも時間の問題だ。
「気づいた時には中国好きに。」←ここがポイントであろう。

堀山明子は経歴通りキムチ臭漂う記事も書いている。検索するといろいろ出てくる。

http://ameblo.jp/xxx-makoto-xxx/entry-11359306518.html
http://tosi.iza.ne.jp/blog/entry/932295
http://blog.goo.ne.jp/harumi-s_2005/e/dd1fb8563e87bcc5dcfee1e66e56407a
http://blog.livedoor.jp/patriotism_japan/tag/%E5%A0%80%E5%B1%B1%E6%98%8E%E5%AD%90

毎日新聞は公明党・創価学会の支配下にあり、公明党・創価学会は中国共産党の支配下にあると見られる。

http://urayamaneko.seesaa.net/article/227588477.html
動画参照↓これだけおだてられると。。
http://www.nicovideo.jp/watch/sm10709504

今は情報戦のまっただ中にある。日本は情報戦で中国に負けた過去がある。まさに過去を反省して、勝たねばならない。

中国は日本を侵略しつつある。

北朝鮮はすでに日本を侵略したのである。日本に住む日本人を拉致することは立派な侵略行為だ。
ラベル:在日 尖閣諸島
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2013年04月13日

非正規社員の給料を上げる景気対策

自民党の高村副総裁が非正規社員の給料を上げることを提言している。

「正規社員の給料を上げるのはいいが、非正規社員が同じ労働をして同じ賃金でないのは正義に反する。

非正規社員の給料を上げると、ワーキングプアの人が多いのでみんな消費に回る。経済政策としても、同じ給料を上げるなら、正規社員より非正規社員を上げた方が良い。

 日本の労働組合では正規社員は一つの身分だが、非正規社員は身分を持たない。この格差はあまりにひどい。組合に入っていない非正規社員を何とかしてやろうという力がない。ここは、政治が頑張らなければしょうがない。」 自民・高村正彦副総裁

http://www.asahi.com/politics/update/0410/TKY201304100335.html

景気が良くなって企業が利益を上げてきたとしても、給料は自然に上がるものではない。従業員が何もしなくても給料を上げてくれる親切な経営者なら良いが、自分の給料を上げたいなら、経営者に賃上げ交渉をするか、もっと給料の高い会社に移るしかない。前者は労働組合に加入していない非正規社員や元々労働組合の無い会社の従業員には難しい。後者は雇用が増えない限り難しい。

そこで政治の出番なのだ。このブログで前から言って来たことなのだが、例えば、時給700円(地方の賃金はこれくらい)では少なすぎるから、時給1400円にする。700円は会社が払い、残り700円は国が払う。財源は政府通貨でも日銀に国債買い切りオペをやらせてもよい。

従来の定額給付金や子供手当は、働かなくてもタダで手に入るバラマキだ。この手のタダでバラマキを長期にわたって行えば、やがては勤労のモラルが破壊される。このブログで言っている景気対策は、そうではなく働いた分に国が賃金を加算するものだ。働いた分得をする景気対策なのだ。景気対策の効果が現れるまでには、時間がかかる。上の景気対策を3年くらいは続けたら良いと思う。収入が増えたところで、すぐに消費は増えない。特に非正規社員はいつ解雇されるか分らないから、消費を増やすより、いざという時に備えて貯金にまわすだろう。(正社員も同じことだが、消費にまわすか貯金にまわすかは、ワーキングプアの度合いによるだろう。)

安倍氏が総理になる前、つまり安倍氏が何もしないうちから、株価は上がり始めた。週刊誌が安倍バブルだから株や不動産を買えと煽ったのだから、当たり前の結果だ。まさか株価を見て「景気は回復した」と言ってるのではないだろう。物が売れるようになった。雇用が増えた。収入が増えた。等の実感が一般庶民にないなら、景気が回復したとは言えない。景気対策の効果が表れるまでには、1~3年はかかる。
posted by 望 at 02:00| Comment(2) | TrackBack(0) | 経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年04月12日

男女平等度ランク・ジェンダー格差指数のからくり

国連の発表によると、男女平等度ランクで日本は12位である。世界経済フォーラム(WEF)が発表しているジェンダー格差指数では日本は100位台だったが、この違いは何を意味するのか?

以下↓より引用。
http://blog.livedoor.jp/meaningless88/archives/1486706.html
http://hdr.undp.org/en/media/HDR_2010_EN_Table4.pdf
こちらを元にランキングを作ってみました。

1.オランダ                         
2.デンマーク
3.スウェーデン
4.スイス
5.ノルウェー
6.ベルギー
7.ドイツ 
8.フィンランド
9.イタリア
10.シンガポール
11.フランス
12.日本
13.アイスランド
14.スペイン
15.キプロス
16.カナダ
17.スロベニア
18.オーストラリア
19.オーストリア
20.韓国
 
日本はヨーロッパ以外(太字)では世界で2番目の男女格差の少ない国です。
ちなみにアメリカは37位、イギリスは32位、HDIは高かったイスラム国のカタールは94位、サウジアラビアは128位でした。

これは世界経済フォーラム(WEF)が発表しているジェンダー格差指数とは大分違いますね。アジアのフィリピンが上位に入っていませんし、日本のランキングは100位台だったはずです。そのランキングではアイスランドが1位でしたから、その国より日本が高いことなんてあるんでしょうか?

実はWEFのデータにはカラクリがあります。こちら(リンク切れ)のニュースを見ればわかりますが、日本は前年、75位(ちなみに2006年はフランス・イタリアと並ぶ順位)と発表されたのですが、日本の女性団体から圧力がかかり、101位にまで順位を落とされた経緯があるのです。

そして、今回の国連のデータは開発指数、すなわち、国の努力を評価する指数ですが、WEFのデータは、女性の社会進出度合いに重きを置いており、仕事をしていない女性が多い国は低く評価されるのです。つまり、発展途上国のフィリピンや、『誘拐婚』の風習が残るキルギスのジェンダー格差順位がWEFのデータで高く評価されているのは、その国の女性はそれだけ仕事をしているということです。

端的にいえば、国連の発表は『国がどれだけ格差をなくす努力をしているか』(日本は12位)、WEFの発表は『女性自身がどれだけ仕事を得る努力をしているか』(日本は101位)という数値であるとハッキリいえるでしょう。

こう考えると、日本人女性は過去にニューヨークタイムスで指摘されているように、「slacker」(怠け者)に過ぎないのかもしれません。」

男女別長時間労働
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3125.html

詳しくは↓
http://hdr.undp.org/en/statistics/

世界経済フォーラム(WEF)が発表しているジェンダー格差指数・男女平等度ランクで、アイスランドが1位だったとは。アイスランドはリーマンショック時に破産したことで有名になった国だ。破産したら嫌でも働かざるを得ない。

男女平等度に関する過去記事
http://urayamaneko.seesaa.net/article/111467796.html
追記
http://www.best-worst.net/news_aktmaTetwg.html
http://www.weforum.org/reports/global-gender-gap-report-2012

>■女性に甘い国は順位が下がる
上位の国を見ると女性も男性並みに仕事を行い、責任を持たなければいけない国である。

>あくまでも「社会参加」(女がどれだけ働いているか)という側面から見た男女平等度であり、日本人の男性が日頃感じている「女性優遇」、「男性差別」とは調査すべき内容が異なる。

>女性が社会参加せず(働かず)、楽ができる社会も「男女平等度」が下がってしまうのだろう。
ラベル:男性差別
posted by 望 at 23:57| Comment(0) | TrackBack(0) | フェミニスト | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

民主党による言論弾圧・左翼による上からの革命

民主党政権時に言論弾圧が行われた。↓はその時の動画。
http://www.youtube.com/watch?v=3X2r29iAgto
社会党が無くなっても民主党・社民党と名を変えて復活したように、民主党・社民党が無くなっても、支持母体が存在する限り、何度でも彼らは復活するだろう。

左翼は体制内部にもぐりこみ、上からの革命(体制内革命)を目指している。これは創価学会・公明党の目指す総体革命と同じものである。男女共同参画などが典型的な例である。続く。。
posted by 望 at 03:48| Comment(0) | TrackBack(0) | 政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年04月11日

人権問題・韓国が法輪功学習者を中国に強制送還

従軍慰安婦はでっちあげだが、韓国が法輪功学習者を中国に強制送還しているのは事実であり、しかも過去の出来事ではなく、現在進行形で行われてる事だ。

http://www.youtube.com/watch?v=HGB_HkYjTxA

中韓は日本を悪者にしようと世界中でウソをつきまくっている。現在行われている情報戦に勝つためには、中韓が行ったことや現在も行っている犯罪行為の数々を突き付けていくことだ。

日本は大東亜戦争において、情報戦で中国に負けたのだ。
ラベル:在日
posted by 望 at 22:21| Comment(0) | TrackBack(0) | 政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

愛国バンド

愛国バンドANGERCALLの動画 反創価バンドANHELINGの元メンバーが作ったバンド。Demo trackのほうは、ドラムが打ち込みになっていてヴォーカルの人が全楽器演奏している。
GetBack
http://www.youtube.com/watch?v=Xfrcb5RnbhY&NR=1&feature=endscreen

Raise Your Flag
http://www.youtube.com/watch?v=emGuV0I5l-4

狂気の街
http://www.youtube.com/watch?v=p_YcE8hOIaE

絶望のカルト
http://www.youtube.com/watch?NR=1&v=IvJTXfLVavk&feature=endscreen

HATE HATE TV
http://www.youtube.com/watch?v=Qz7VhmbcE-E

ハイル! ハイル! チャイナ!
http://www.youtube.com/watch?v=bGQlWaOjBkM

死刑論
http://www.youtube.com/watch?v=QJ9EYkHH0QI

ホームページ
http://angercall.com/top.html
posted by 望 at 01:37| Comment(1) | TrackBack(0) | 政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年04月07日

池田大作氏死去か

「公明党の支持母体で、800万もの支持票を抱えるとされる宗教法人創価学会(東京都新宿区)の池田大作氏(名誉会長)が、都内の病院で死去したとの未確認情報が関係者の間やネット上で飛び交っている。死因は心筋梗塞とされている。」
http://prayforjp.exblog.jp/17997903/
たびたび流れる死亡説を否定するには、池田氏が姿を見せるのが一番なのだが、「平和提言」なるものを発表した際にも姿を見せていない。まだ生きてたとしても、もう信者の前に姿を見せることができない状態なのだろう。
ラベル:公明党
posted by 望 at 03:22| Comment(3) | TrackBack(0) | 政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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