動画↓
http://www.youtube.com/watch?v=Os9JOgd75M8&feature=related
ある国立大学の女子学生の話である。卒業しても就職しないつもり（家事手伝い→専業主婦になるつもり）でいたところ、父親から国のお金で教育を受けさせてもらったのだから、就職すべきだと諭され、いったん就職して、３年くらいしたら結婚して専業主婦になることにしたという。（まだ専業主婦になれると思っていること自体バカだが。）
国民の税金で教育を受けさせてもらったのだから、卒業後は国民に還元していくのは当然のことである。国立大学だけではない。私大の予算の３分の１は税金である。
最も税金のかかる学部は医学部である。自治医大、産業医大等では、学費を貸与するシステムになっていて、６年間に約１８００万円を学生に貸している。単純に計算しても、国立大医学部の学生一人当たりに投資される税金は、１８００万円以上ということになる。
それだけの税金が投入されているのだから、卒業後はそれを社会に還元していく義務があるのは当然のことである。
女医が出産、育児で医師をやめるというのなら、最初から医師になるべきではない。女医に限らず、卒業したら専業主婦になって男性に寄生することなど許されない。義務や責任を果たさずに、権利だけ、おいしいところだけをいただくというのでは、無銭飲食と同じだ。戦後教育は、そんな当たり前のことを教えてこなかった。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090408-00000111-mai-soci
「女性医師が出産しても仕事ができる環境を作ることが、医師不足解消には不可欠と指摘している」
女医にそんなにコストがかかるのなら、女医は要らない。女医にかかるコストを国民が負担しているのである。また女医が育児休暇を取っている間、男性医師に負担がかかるのである。
国立大学の医学部でも、女を優遇して入学させている。
http://urayamaneko.seesaa.net/article/62420014.html
http://urayamaneko.seesaa.net/article/101450505.html
「国内全病院の女性勤務医を対象に調査、７４６７人から回答を得た。３１１９人に出産経験があり、その約３分の２に育児・介護休業法施行（９２年）後に生まれた中学生以下の子供がいるが、育休を取っていたのは３７％。全業種を対象にした厚生労働省の０７年調査では、出産した女性の９０％が育休を取っており。。
子供がいる女性勤務医のうち６割以上が育児休暇を取得した経験がないことが、日本医師会が初めて実施した女性医師勤務実態調査で分かった」
３７％もの女医が、育児休暇を取っている。子供が中学生になっても、育児休暇が必要なのか、疑問である。出産した女性の９０％が育休を取っている。その間の人手不足を派遣等の非正社員で埋め合わせをするのである。
結局、女性正社員が育児休暇を取るために、派遣等の非正規雇用が必要になる。派遣等の非正社員には、女性もいる。正社員が非正社員を搾取する構図がある。
日本は人口過剰なのである。そこまでして出産する必要はない。
年金生活の祖父母に育児を任せても良い。
