ＮＨＫにお金を払わななくても良い理由と払わない方法

ＮＨＫにお金を払わない理由と方法３−１
https://www.youtube.com/watch?v=cy9PVethrds
ＮＨＫにお金を払わない理由と方法３−２
https://www.youtube.com/watch?v=eP35_awrUYg
ＮＨＫにお金を払わない理由と方法３−３
https://www.youtube.com/watch?v=rduHjaW_rVI

国家安全保障局初代局長谷内正太郎はパチンコ屋顧問、元KCIAとも近い

元々スパイ防止法の制定に熱心だったのは、KCIAとの関係が深い統一教会だった。安倍晋三は祖父の岸信介の代から統一教会との関係が深い。安倍晋三はパチンコ議員としても知られているから、この人事は予想出来た事だった。

2014年1月に、日本版NSC（国家安全保障会議）の国家安全保障局初代局長に就任する谷内（やち）正太郎・内閣官房参与が、元KCIAのエージェントとされる在日韓国人実業家と、きわめて近い関係にあることがわかった。

この実業家・K氏は、谷内氏が中心となって発足した勉強会「寛総会」の事務局長を務める人物。谷内氏は、自らの会社をK氏の関係する会社が複数入っているビルに設立。2013年5月にはK氏や申珏秀駐日韓国大使（当時）らと高麗神社を訪問、8月にはK氏と青森に旅行するなど、公私にわたって親交がある。

大阪でK氏が営んでいた不動産会社は、1990年代後半、住宅金融専門会社の不良債権が問題化した際、大口融資先として報じられた。K氏は韓国に太いパイプを持ち、公安関係者によれば、韓国の情報機関KCIA（現・国家情報院）の元エージェントで、日本国内では韓国大使館の一等書記官の指揮下にあったという。

一方、谷内氏は、韓国でカジノリゾートを建設し、日本国内でのカジノ進出を目指すパチンコ・パチスロメーカー・セガサミー（里見治会長）の顧問も務めている。

アメリカなどの情報機関と機密情報を共有する日本版NSCの司令塔である谷内氏の“人脈”は、今後も注目を集めそうだ。

http://shukan.bunshun.jp/articles/-/3498

特定秘密保護法 外国人スパイには罰則なしの噂について修正

「特定秘密保護法で外国人スパイには罰則なし」の噂について、shinoshiさんから情報提供がありました。修正します。

【特定秘密保護法修正案】外国人スパイには罰則なしの噂の件、以下の意味と考えられます。

＜特定秘密保護修正案＞
> 　第九条　特定秘密を保有する行政機関の長は、その所掌事務のうち別表に掲げる事項に係るものを遂行するために必要があると認めたときは、外国の政府又は国際機関であって、この法律の規定により行政機関が当該特定秘密を保護するために講ずることとされる措置に相当する措置を講じているものに当該特定秘密を提供することができる。ただし、当該特定秘密を保有する行政機関以外の行政機関の長が当該特定秘密について指定をしているとき（当該特定秘密が、第六条第一項の規定により当該保有する行政機関の長から提供されたものである場合を除く。）は、当該指定をしている行政機関の長の同意を得なければならない。

> 　第二十三条　特定秘密の取扱いの業務に従事する者がその業務により知得した特定秘密を漏らしたときは、十年以下の懲役に処し、又は情状により十年以下の懲役及び千万円以下の罰金に処する。特定秘密の取扱いの業務に従事しなくなった後においても、同様とする。
> 　２　第四条第五項、第九条、第十条又は第十八条第四項後段の規定により提供された特定秘密について、当該提供の目的である業務により当該特定秘密を知得した者がこれを漏らしたときは、五年以下の懲役に処し、又は情状により五年以下の懲役及び五百万円以下の罰金に処する。第十条第一項第一号ロに規定する場合において提示された特定秘密について、当該特定秘密の提示を受けた者がこれを漏らしたときも、同様とする。
> 　３　前二項の罪の未遂は、罰する。
> 　４　過失により第一項の罪を犯した者は、二年以下の禁錮又は五十万円以下の罰金に処する。
> 　５　過失により第二項の罪を犯した者は、一年以下の禁錮又は三十万円以下の罰金に処する。

> 　第二十七条　第二十三条の罪は、日本国外において同条の罪を犯した者にも適用する。
> 　２　第二十四条及び第二十五条の罪は、刑法第二条の例に従う。（刑法第二条：この法律は、日本国外において次に掲げる罪を犯したすべての者に適用する…以下省略）

第二十七条は妙な書き方の様に見えますが、
　第一項「日本国外において罪を犯した者にも適用する」は
　　・日本国内において罪を犯した日本人
　　・日本国内において罪を犯した外国人
　　・日本国外において罪を犯した日本人
　第二項「日本国外において罪を犯したすべての者に適用する」は
　　・日本国内において罪を犯した日本人
　　・日本国内において罪を犯した外国人
　　・日本国外において罪を犯した日本人
　　・日本国外において罪を犯した外国人
に適用する意味です。（参考資料：http://osakanet.web.fc2.com/himituhogohou/）

要するに、外国の政府又は国際機関のうち、当該特定秘密を保護するために講ずることとされる措置に相当する措置を講じている者が特定秘密を漏洩する場合、日本国外において罪を犯した外国人に適用しない意味です。
＞特定秘密を預かった外国人が自ら日本国外で漏洩した場合は罪に問われない様です。
http://botsubo.publog.jp/archives/35180997.html

結局、日本国外において罪を犯した外国人には適用されないが、日本国外において罪を犯した日本人には適用されると言う意味だと考えられる。（日本国内であれば、日本人も外国人も処罰される。）

例えば、海外の会議における発言で「特定秘密」に触れたとされれば犯罪、海外での調査・取材活動などが「特定秘密」に触れたとされても犯罪。帰国してすぐ逮捕となる。なお、外国の記者が取材活動をした、国内の集会で外国の代表が情報公開を求めたといった場合も「教唆」や「扇動」として犯罪となる。「秘密保護法」がいかに権力的な法律かを示しているものといえる。
　一方、本条１項は日本国民以外の者が日本国外で「特定秘密」を漏えいした場合を処罰対象としていない。米国に提供された「特定秘密」については、米国「特定秘密」を漏えいした場合の外人職員がそれをいくら漏らしても何の処罰もないのである。政府はこの法案について「漏えいの防止を図り、もって我が国及び国民の安全の確保に資することを目的とする」（１条）というが、それは全くのまやかしであって、狙いは米国の軍事行動の「下請」をするための軍事法の本質がここにも表れている。

http://osakanet.web.fc2.com/himituhogohou/#7syo
外国人が外国で「特定秘密」を漏えいした場合は、処罰されないと言う意味。

特定秘密保護法はスパイ防止法ではなく特定秘密提供法である

特定秘密保護法がスパイ防止法だと思っている人がいるようだが、全然違う。第九条にあるように特定秘密を外国に提供することができる。外国とは米国を指す。

「秘密保護法は米国の要請」主権を明け渡す安倍政権の暴走 〜岩上安身による孫崎享氏インタビュー
http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10360.html

第九条　特定秘密を保有する行政機関の長は、その所掌事務のうち別表に掲げる事項に係るものを遂行するために必要があると認めたときは、外国（本邦の域外にある国又は地域をいう。以下同じ。）の政府又は国際機関であって、この法律の規定により行政機関が当該特定秘密を保護するために講ずることとされる措置に相当する措置を講じているものに当該特定秘密を提供することができる。ただし、当該特定秘密を保有する行政機関以外の行政機関の長が当該特定秘密について指定をしているとき（当該特定秘密が、第六条第一項の規定により当該保有する行政機関の長から提供されたものである場合を除く。）は、当該指定をしている行政機関の長の同意を得なければならない。

特定秘密保護法案の全文
http://www.asahi.com/articles/TKY201310250345.html
｢秘密保護法｣特別委で強行採決(日刊ゲンダイ2013/11/26)与党とみんなの党が賛成
＞｢特定秘密保護法案｣は26日午前の衆院国家安全保障特別委員会で採決され､与党とみんなの党の賛成多数で可決された｡日本維新の会は退席した｡法案は午後の衆院本会議に緊急上程され､与党の賛成多数で可決､参院に送付される見通しだ｡
http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10361.html

特定秘密保護法案 外国人はスパイし放題

TPPは交渉成立でも不成立でも4年間の守秘義務がある。
特定秘密保護法案はスパイ防止法ではない。外国人には罰則規定が一切無いのだから、米国人、中国人、在日を含む北朝鮮・韓国人はスパイし放題と言う事になる。

「外国人による特定秘密の取得に関して、罰則規定が一切ないのです。これがアメリカの意思によるものだと断言することはできませんが、故意に作られた穴であることは確実だと思います」

「特定秘密保護法案」に不自然な“穴”。外国人スパイには罰則なし？
週プレNEWS（2013年11月13日10時00分）
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20131113-00023073-playboyz-pol
http://news.infoseek.co.jp/article/shupure_23073?p=2

特定秘密保護法案の成立後は、何が特定秘密に指定されたのかさえも非公開なのですから、取材する側にとってはどうしても知りたい情報なのです。ニュースバリューが絶大な、記者人生を左右するようなスクープですから。となれば、絶対に口外しないからとウソをついたり、世間話を装って取材したり、記者である身分を隠して話を聞いたりなどするしかないのが現実でしょう。そのような取材方法は当然、欺きによる特定秘密の取得に当たるので厳罰となります」

Ｋ弁護士が続ける。

「さらにこの法案には非常に不自然な“穴”があります。なんと外国人による特定秘密の取得に関して、罰則規定が一切ないのです。これがアメリカの意思によるものだと断言することはできませんが、故意に作られた穴であることは確実だと思います」

この「特定秘密保護法案」の成立には、アメリカの圧力がある？

「このままでは日本ばかりが外国の機密を守る義務が生じて、日本の機密は他国に奪われ放題という悲惨な状態に陥ってしまうと思います……」（前出・Ｋ弁護士）

■週刊プレイボーイ４７号「『特定秘密保護法』が逆に日本の国家機密をだだ漏れにする！」より
…….

NEWSポストセブン 2013.11.10 07:00
http://www.news-postseven.com/archives/20131110_226202.html
国会でいよいよ特定秘密保護法案の審議が始まった。法案によれば、「特定秘密」とは「防衛」「外交」「特定有害活動の防止」「テロリズムの防止」に関する事項を指し、その中身が多岐にわたって例示されている。

特によくわからない「特定有害活動の防止」を例にとれば、
　
〈イ、特定有害活動の防止のための措置又はこれに関する計画若しくは研究

ロ、特定有害活動の防止に関し収集した外国の政府又は国際機関からの情報その他の重要な情報

ハ、ロに掲げる情報の収集整理又はその能力


ニ、特定有害活動の防止の用に供する暗号〉

が「特定秘密」に当たるという。「措置」「計画」「研究」というだけでも幅広いのに、役人お得意のフレーズ「その他の重要な情報」まで入るのだから何でもありだ。それを未来永劫、国民に秘密にできるのである。法律により権力者に大きな権限を与える時は、権力者が善意で行動すると仮定してはならない。悪意を持った権力者が現われた時、暴走を止められなくなるからである。

言うまでもないが、「安倍さんは信頼できるから」とか「石破さんのことは好きなので」といった理由で法案に賛成するのは間違いだ。彼らの国会答弁を未来の権力者が守る保証もない。是非は「法律に何が書かれるか」で判断すべきである。

すでに原発や放射能汚染に関する情報が「テロリズムの防止に関する事項」にされるとの懸念は多く、法案を担当する森雅子・大臣はTPP（環太平洋経済連携協定）関連情報についても秘密に当たる可能性を示唆した。小池百合子・元防衛相に至っては、首相のスケジュールさえ「国民の知る権利を超えている」として秘密にすべきと主張した。

法が成立すれば、それらの情報はもちろん、例えば外務省の機密費疑惑もすべて「外交に関する事項」として秘匿されるだろう。しかも、それを決めるのは大臣で、どんな情報が秘密にされたかを国民は知らず、将来検証される見込みもない。

これを悪意の権力者が利用しないはずがない。政治家のスキャンダルや官僚の汚職も何かと理由をつけて隠されるだろう。チェックできないのだから、屁理屈を躊躇する必要もなくなる。国会で苦しい答弁を強いられることさえない。

本当に日本人は、そんな国家を、そんな政治を望んでいるのだろうか。我々はそうは思わないが、安倍政権は支持率と数を背景に“権力者の夢の法案”を押し通す構えである。

残念なのは、「国家の繁栄あってこそ個人の自由がある」といった考えを持つ真面目な保守派（右派）の国民ほど「安全保障のため」「国家のため」という言葉に惑わされ、ともすれば反対派に対しては、「国家機密まで明らかにせよというのは行きすぎたリベラル」とか「国家を危うくしてもいいという左翼主義者」などといった中傷さえ向けられている。
　
少なくとも本誌は「行きすぎたリベラル」にも「国家を危うくする左翼」にも与（くみ）したことはないが、この法案には絶対反対である。今後も、「行きすぎた権力強化」こそ「国家を危うくする」と声を大にして最後まで言い続ける。

※SAPIO2013年12月号

特定秘密保護法案の全文
http://www.asahi.com/articles/TKY201310250345.html

引用元
http://mamorenihon.wordpress.com/2013/11/14/%e7%89%b9%e5%ae%9a%e7%a7%98%e5%af%86%e4%bf%9d%e8%ad%b7%e6%b3%95%e6%a1%88%e3%81%ab%e4%b8%8d%e8%87%aa%e7%84%b6%e3%81%aa%e7%a9%b4/

朝鮮系右翼・安倍晋三 チャンネル桜 統一協会

安倍晋三や自民党は統一協会とズブズブの関係にあり、彼らは保守、愛国者ではない。右も左も朝鮮人ばかりだ。朝鮮半島で右と左が対峙したためか。

安倍晋三 チャンネル桜 統一協会の関係について
http://www.youtube.com/watch?v=teLAhsfMQGM

合同結婚式で祝福を受けた統一教会信者（阿倍正寿）さんが統一協会と一切関係ないと主張するチャンネル桜へ出演された証拠ビデオ
http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=Uz-vA_mkQn4


世界戦略総合研究所　　竹田 恒泰（自称明治天皇の玄孫）
http://sekai-soken.heteml.jp/?q=node/27

安倍晋三と自民党、パチンコ業界　在日
　
続きを読む

戦後レジームからの脱却を唱える統一教会

＞教育再生で戦後レジームからの脱却を
http://www.ifvoc.org/sisousinbun/sisou_new.html
安倍の言う「戦後レジームからの脱却」は元々統一教会の掲げる政策だった。

アウンサウンスーチーは米国の傀儡である

アウンサウンスーチーは米国の傀儡であり、金も物も米国から来ているだけでなく、ワシントンの指示で動いている。
http://www.youtube.com/watch?v=Q6-brDHx9e0

日系人部隊の闘い

日系人部隊 第442連隊戦闘団 　彼らは米国に忠誠を誓い米兵として敵と戦っただけでなく米国の人種差別とも闘い、そして勝ったのである。

http://www.youtube.com/watch?v=Uj-J8wuHaTI

http://www.youtube.com/watch?v=vWm-2cQUe48

http://www.youtube.com/watch?v=xJdvMbAOYpw

http://www.youtube.com/watch?v=CA7i2XSBw-E

http://www.youtube.com/watch?v=MANwKaBMvbY

まとめ

http://www.youtube.com/watch?v=IpjaQ8lJqmY

原発ゼロ・管直人の本音

原発は５〜６基残すと言うのが、管直人の本音だった。
https://www.youtube.com/watch?v=T-L58zNr1fo

憲法九条は自衛軍の保持・核兵器の保持を支持している

急進的改革を拒否し伝統的秩序・慣習を守りながら漸進的改善を行うのが保守である。保守の立場に立って言うなら、憲法は変えてはならない。

「第九条 1　日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
2 　前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。」

「前項の目的を達するため」という文を入れたのは、芦田均である。これによって、憲法上自衛のための軍隊を持つことが可能になったのである。憲法九条が否定したのは、侵略のための軍隊の保持であって、自衛のための軍隊の保持ではない。憲法九条を変える必要はないのである。

また、日本は核を持ったテロ国家に囲まれている事、核戦争を防ぐには抑止力としての核兵器を持つ以外に方法がない事から、抑止力としての核兵器を持つことも憲法九条によって積極的に支持されることは言うまでもない。

日本に住む日本人を拉致することは、日本に対する侵略行為である。すでに日本は侵略されているのだ。北朝鮮が核を持っている以上、北朝鮮による侵略に対抗し日本を守り拉致被害者を奪還するためには、抑止力としての核兵器を持つ以外にない。銃を突き付けてくる相手には、こちらも銃を突きつけて、「話せばわかる」と諭し話し合いに持ち込む。核を持った相手には、こちらも核を持ち、「話せばわかる」と諭し話し合いに持ち込む。これが真の平和主義なのだ。

広島・長崎以降、実戦で核兵器が使われたことがなかったのは、抑止力としての核兵器が存在したからである。これはすでに歴史が証明した。経験・歴史の裏付けがない非現実な理念・妄想に従うのではなく、経験・歴史によって裏づけられた真理に従うのが保守の立場である。

平和憲法を守れと言うことは、すなわち抑止力としての核を持てと言うことなのである。

保守主義とは何か？については、次回に続く。

日本のマスコミが韓国【電通】に支配されている理由を立花孝志元NHK職員が語る

http://www.youtube.com/watch?v=x6i5MEEhw3E
http://www.nicovideo.jp/watch/sm8304818

民主党による言論弾圧・左翼による上からの革命

民主党政権時に言論弾圧が行われた。↓はその時の動画。
http://www.youtube.com/watch?v=3X2r29iAgto
社会党が無くなっても民主党・社民党と名を変えて復活したように、民主党・社民党が無くなっても、支持母体が存在する限り、何度でも彼らは復活するだろう。

左翼は体制内部にもぐりこみ、上からの革命（体制内革命）を目指している。これは創価学会・公明党の目指す総体革命と同じものである。男女共同参画などが典型的な例である。続く。。

人権問題・韓国が法輪功学習者を中国に強制送還

従軍慰安婦はでっちあげだが、韓国が法輪功学習者を中国に強制送還しているのは事実であり、しかも過去の出来事ではなく、現在進行形で行われてる事だ。

http://www.youtube.com/watch?v=HGB_HkYjTxA

中韓は日本を悪者にしようと世界中でウソをつきまくっている。現在行われている情報戦に勝つためには、中韓が行ったことや現在も行っている犯罪行為の数々を突き付けていくことだ。

日本は大東亜戦争において、情報戦で中国に負けたのだ。

愛国バンド

愛国バンドANGERCALLの動画　反創価バンドANHELINGの元メンバーが作ったバンド。Demo trackのほうは、ドラムが打ち込みになっていてヴォーカルの人が全楽器演奏している。
GetBack
http://www.youtube.com/watch?v=Xfrcb5RnbhY&NR=1&feature=endscreen

Raise Your Flag
http://www.youtube.com/watch?v=emGuV0I5l-4

狂気の街
http://www.youtube.com/watch?v=p_YcE8hOIaE

絶望のカルト
http://www.youtube.com/watch?NR=1&v=IvJTXfLVavk&feature=endscreen

HATE HATE TV
http://www.youtube.com/watch?v=Qz7VhmbcE-E

ハイル! ハイル! チャイナ!
http://www.youtube.com/watch?v=bGQlWaOjBkM

死刑論
http://www.youtube.com/watch?v=QJ9EYkHH0QI

ホームページ
http://angercall.com/top.html

池田大作氏死去か

「公明党の支持母体で、800万もの支持票を抱えるとされる宗教法人創価学会（東京都新宿区）の池田大作氏（名誉会長）が、都内の病院で死去したとの未確認情報が関係者の間やネット上で飛び交っている。死因は心筋梗塞とされている。」
http://prayforjp.exblog.jp/17997903/
たびたび流れる死亡説を否定するには、池田氏が姿を見せるのが一番なのだが、「平和提言」なるものを発表した際にも姿を見せていない。まだ生きてたとしても、もう信者の前に姿を見せることができない状態なのだろう。

韓国掲示板で朝鮮総督府の編纂した朝鮮語（ハングル）の教科書が話題に

韓国掲示板で朝鮮総督府の編纂した朝鮮語（ハングル）の教科書が話題になっている。日本統治時代に朝鮮の小学校で朝鮮語（ハングル）が教えられていたことを証明するものである。

http://www.ilbe.com/850269152?jdfwkey=sudpk
http://blog.livedoor.jp/kaikaihanno/archives/24870125.html

池田大作重病

週刊文春が池田大作重病説について否定し謝罪文を載せた。しかし、池田は信者にメッセージを送るのみで、姿を見せていない。重病説・死亡説を否定したいなら、姿を見せるはずだが。http://sokanomori.exblog.jp/17230987/

日米戦争の背景

日本と米国を戦わせて漁夫の利を得ようと言うのが、共産主義勢力の戦略でした。
http://www.youtube.com/watch?v=9254tkUe8Hw

中国が沖縄の領有権を主張３

中国はすでに沖縄侵略を実行中だ。（他の記事）

「中国の愛国主義者たちはヒートアップしている。最近では、日本人１３０万人が住む沖縄県の所有権を主張し始めた。

　愛国者らは、独自調査により沖縄主権に係る歴史資料などを取り上げて所有権を主張する。領土問題においてたびたび国営メディアに文章を寄せる、強硬派の論者で人民軍少将・羅援氏の「琉球王国は日本の侵略を受ける１８７９年まで、清・明王朝の元に置かれた独立王国だった」との主張も、ミニブログ・微博などで何度も転載されている。

最近の反日デモでは、一部のプラカードに「琉球を取り戻そう」「沖縄を返せ」などのメッセージも掲げられた。中国政府はこれらの主張を行っていないが、国営メディアは日本の沖縄の所有権について疑問視する記事や解説文を掲載している。」

http://www.epochtimes.jp/jp/2012/10/html/d42995.html
人民軍少将・羅援氏と言う人は、↓の金一南少将とは別人。
http://japanese.ruvr.ru/2012_07_26/chuugoku-okinawa-no-ryouyuuken-wo-shuchou/
関連記事
http://urayamaneko.seesaa.net/article/163249837.html